GoPro、エンタメ・VR事業人員の削減。経営の安定化へ

元記事

「一発屋」疑惑のGoPro、新たなコスト削減でコア事業に集中へ

2017年3月22日 | 出典:Forbes Japan

ウェアラブルカメラのGoProに対しては長い間、投資家やアナリストの間で「一発屋」疑惑が浮上していた。同社の株価は過去12か月で3分の1下落し、現在の株価は約8ドル（約902円）。空売りも多く、現在は同社の株の30％が空売りされている。

そんな中、3月15日、GoProは270名の人員削減を行うと発表した。コスト削減策の一環として、この1年間で3度目の取り組みとなる。投資家はこのニュースを歓迎しており、GoProの株価は14％上昇した。

同社は、このコスト削減が新製品の開発や販売に影響することはないと主張している。チャールズ・プローバーCOOはアナリストや投資家に対して「焦点を絞ることで効率を高め、質の高い経営を行っている」と語った。

GoProは先週の米国時間3月15日、営業費用削減への取り組みの一環として、270名の人員を削減することを発表。

国内外の複数のメディアはVR関連事業の大幅縮小やコンテンツ・エンターテインメント事業の失敗などを報じている。

GoPro、VR関連事業を大幅縮小

2017年3月22日 | Mogura VR

Forbesによると、GoProはVRや事業放送関連のVR技術に対する取り組みの大幅削減を実施し、これからも継続していくとのこと。すでにVRに関係する人員のほとんどが解雇されています。

選択と集中により、同社のコア事業であるカメラ等の主力製品群を充実させ、経営を安定化できるか、注目が集まっています。